著者：齊藤 一樹
企業がPRに使いたいショート動画！YoutubeShortsやTikTok、リール、ブームの違いを徹底比較
「ショート動画を配信したいけど、サービス別に違いはあるの？」という方も多いのではないでしょうか。
サービス別の違いがわからない方のために、本記事ではサービス別や媒体別の特徴を比較し解説します。
アクティブユーザー数の違いや、ユーザー層の違いを理解したうえでショート動画を活用しましょう。
業界をピックアップして、〇〇業界には〇〇が向いているという情報もお伝えしているので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
ショート動画を企業が活用するべき理由
ショート動画を企業が活用すべき理由は以下の4つが挙げられます。
- 長尺動画より目に入りやすい
- 動画で会社を知ってもらえるので採用にも活用できる
- 自社の長尺動画への導線に使える
長い動画は細かい説明ができるという利点がありますが、なかなか視聴者の目に入らない可能性があります。
ショート動画は時間が短く、伝えられることは限られますがならではの利点があるので解説します。
長尺動画より目に入りやすい
ショート動画は、どのプラットフォームも縦スクロールでおすすめ動画を流し見するスタイルであるため、ユーザーに自社の動画が届きやすいです。
YouTubeなどの長尺動画の場合、おすすめ欄に表示されるにはユーザーが見ている動画に関連する必要があるため、ランダム性が強いショート動画と比較すると難易度は高いです。
そのため、従来は目に入らなかったユーザーへのアプローチができるため、自社の認知度向上にショート動画は活用できます。
短い時間で会社を知ってもらえるので採用にも活用できる
会社の情報はホームページやSNSで発信できますが、写真と文字だけであると社内のことをイメージ付けてもらうのは難しいです。
ショート動画を活用することで、社内にどんな人がいるのか、どのような雰囲気のオフィスなのか、どのような商材を扱っているのかが動きを伴って伝えられます。
有形商材ならば手に取って商品紹介ができるため、細かい特徴を含めて消費者にアプローチも可能です。
また、採用戦略で動画で「○○さんと働きたい」「一緒に動画を撮影したい」と思ってもらうようなアプローチができるため、採用戦略にも活用できます。
自社の長尺動画への導線に使える
本当に伝えたいことが長尺動画にあっても、なかなか再生数が伸びない場合、ショート動画を長尺動画を切り抜いて作ることで本編への導線を作れます。
「詳しくはコチラ」のような形で切り抜き動画のテロップや編集を行い、この先を見たいと注目してもらうことで効果を高められます。
一方で、あからさまな誘導はアンチを生んでしまうので、注意して作成しましょう。
ショート動画を配信できるサービスの違い
ショート動画を配信できる媒体は、複数ありますが代表的なサービスは以下の4つが挙げられます。
- YouTube Shorts
- TikTok
- Instagram Reals
- LINE Voom
それぞれの媒体では、アップロードされている動画の再生時間は大きくは変わりませんが、仕様が大きく異なります。
そのため、違いを理解しないと自社の商材と合っていないと効果が見込めない可能性があるので注意が必要です。
以下に、それぞれのサービスの違いを表にしたので参考にしてみてください。
| YouTube Shorts | TikTok | Instagram Reals | LINE Voom | |
| 配信媒体 | YouTube | TikTok | LINE | |
| 媒体のアクティブユーザー数 | 7,000万人 | 1,700万人 | 3,300万人 | 9,300万人 |
| 最大再生時間 | 60秒 | 10分(一般的には60秒) | 90秒 | 20分以下 |
| フィルター機能 | なし | あり | あり | あり |
| ユーザー層 | 世代問わず多い。 | 10代の男女が多い(40代も多い) | 10～20代の女性が多い | 世代問わないが、Voomの利用者は10代～20代が多い |
以下で、各媒体の特徴を詳しく解説します。
YouTube Shorts
YouTube Shortsは、YouTubeのショート動画機能という位置づけのサービスです。
2021年からサービスがスタートし、2023年の2月から収益化も可能となっています。
Shortsは、他の動画プラットフォームと比較して、フィルター機能がないためダンスや歌を歌う系のコンテンツは少なくトーク調の動画が多い傾向にあります。
そのため、ビジネス層も視聴している可能性があるため、消費者向けだけではなくBtoB商材の販促にも活用できることが特徴といえるでしょう。
また、著作権フリーの音源も用意されているため、BGMのために音源を用意する必要がありません。
著作権でフリーではない音源を使用すると、収益化されないだけではなく、動画自体が削除されてしまう可能性があります。
音楽だけではなく、肖像権についても注意する必要があり、外で撮影する場合は他社の顔が映り込まない・またはモザイク処理が必要になので注意しましょう。
広告の概要
YouTubeの広告プラットフォームを利用でき、通常動画（長尺動画）以外にShortのサービスにも出稿可能です。
課金方式は主にインプレッション単価が使われ、1000回の表示で〇円という形式です。
配信先として、Shortの掲載面だけは選択できず、通常動画も含めた配信となるので注意しましょう。
消費者向けの商材を扱っている場合、動画投稿者に商品を渡してPRしてもらうということもできます。
使用感を見せることを重視している場合、試してみてはいかがでしょうか。
TikTok
TikTokは中国のByteDanceが運営する動画配信プラットフォームです。
他サービスのように、提供サービスの一部としてショート動画を配信できるわけではなく、TikTok自体がショート動画の配信に特化した媒体です。
ショート動画だけではなく、他媒体同様にライブ配信もできます。
特徴としては、TikTok独自の音源を使ったダンスがバズり、TikTok発の人気楽曲が生まれることです。
また、10代の利用者が多いため、10代向けの商品の販促に向いていることも特徴です。
10代の利用者が多い背景としては、承認欲求の解消に利用され、多数の人から見られていることで満足感を得ていると言われています。
ゲームアプリの販促などは、直接ダウンロードに繋げられるので効果が高いといえます。
共有性も高く、TiKTOKだけではなくLINEやInstagramなど他アプリへの共有も2～3タップ程度で完了するため情報の拡大性も期待可能です。
アルゴリズムにも特徴があり、100再生された段階でユーザーの傾向を分析し、動画がどの層に再生されるのかをシステムが分析して配信します。例えば、女子高生に多く再生されていたら以降は女子高生メインに表示される仕組みです。
また、ファンがいなくても再生されるため認知度があがりやすいことも特徴といえるでしょう。
一方で、動画投稿する際にTiKTOKのコミュニティガイドラインが昨今厳しくなってきているため、過激な動画や未成年向けのコンテンツの閲覧制限をかけないなどのミスには注意しましょう。
コミュニティガイドラインに抵触すると、動画削除だけではなくアカウント停止になる可能性もあります。
広告の概要
TikTokは独自の広告プラットフォームをもっており、TikTokを使用しているユーザーに販促できます。
最低出稿金額が決まっており、最低でも月に42万円必要なので中規模の会社が好ましいといえるでしょう。
広告プラットフォームだけではなく、動画投稿者に商品を紹介してもらうことで、売り上げを期待できます。
報酬については、フォロワー数や各人によって異なるため、エージェントや本人と交渉してみましょう。
Instagram Reels
Instagram ReelsはInstagramのショート動画サービスで、2020年8月からスタートしています。
フィルター機能が用意されており、TikTokと同様の動画が多いことが特徴です。
Instagramのユーザー層が、20～30代の女性が多いのでファッションやコスメなどのサービスの訴求におすすめです。
動画で訴求した後に、Instagramのアカウントを見てもらい商品画像から購入してもらうという導線も作れます。
もともと、画像投稿がメインのサイトであったため音が無い動画であっても伸びる可能性があるため、トークスキルなどに自信が無くても動画を作成して投稿してみてはいかがでしょうか？
広告の概要
Instagramの広告は、Facebook広告のプラットフォームを使って配信できます。
Facebook広告のターゲティングは職業や興味関心など、細かく設定できるため届けたいユーザーに情報を届けられるメリットがあります。
また、Instagramだけではなく同時にFacebook、提携ネットワークにも配信できることが特徴です。
LINE Voom
LINE VoomはLINEアプリの中で利用できる動画サービスです。
ショート動画だけではなく、60分までの動画をアップロードできるため、他サービスとは毛色が異なります。
一方で、他媒体同様に縦型の動画プラットフォームであるため、ショート動画の配信に適しています。
国内最大級のコミュニケーションアプリの一機能であるため、幅広いユーザーに情報を届けられます。
一方、LINE VOOM自体の利用者は若年層が多い傾向にあるため、広告の商材としては若年層向けの商材が合致するといえるでしょう。
未成年が多いと言われているため、商材によっては合致しないので販促物の選定には注意が必要です。
広告の概要
LINE広告の利用ができます。
特徴として、LINEに蓄積されたデータを活用し、興味関心や類似ユーザーにむけた配信が可能です。
動画だけではなく、バナー広告も配信できるほか、LINE関連のアプリにも配信できるので幅広い層にアプローチできます。
業界別おすすめの媒体
前途で紹介した媒体は、例として以下のどの業界に向いているのかを解説します。
- 飲食業界の場合
- インテリア業界の場合
- オーディオ業界の場合
- ゲーム業界の場合
媒体によって、利用している層が異なるため、自社の商材がどの媒体に向いているのかを探してみましょう。
ファッション業界の場合
ファッション業界に特に向いている媒体は、TikTokとInstagramです。
10～20代の女性の割合が比較的多いため、服やアクセサリーなどを紹介する際に反響を期待できます。
また、なかでもInstagramは画像投稿もできるため、動画から自社アカウントに遷移したユーザーに追訴求もできるので強いといえるでしょう。
飲食業界の場合
飲食業界に向いているプラットフォームは、TikTokを除く3媒体といえます。
TikTokも向いていないわけではないですが、投稿される動画のテイストがエンタメよりなので飲食店でもコメディ調にしないと反響が期待できないためです。
料理を落ち着いた雰囲気でアピールしたい場合、YouTube Shorts、Instagram、LINE VOOMが良いといえます。
一方で、TikTokで配信する通称「ティックトッカー」でグルメカテゴリの配信をしている人がいるため、自社の訴求を依頼すると効果が期待できる可能性があります。
オーディオ業界の場合
オーディオ業界の場合、YouTube Shortsが向いているといえます。
オーディオ機器は、長尺動画への遷移をしてより特徴を紹介する動画へ遷移してもらう必要があります。
手法として、長尺動画へのさわりか肝となる部分をショート動画で流して、その後長尺動画へ遷移してもらうことで販促に繋がるでしょう。
ゲーム業界の場合
ゲーム業界の場合、10～20代が多いInstagram ReelsやTikTok、LINEGAMEを提供しているLINEの動画プラットフォームのVOOMが良いといえます。
どのプラットフォームもゲームに向いてはいるのですが、利用者層で特に多い世代向けと考えると上記媒体が向いているといえます。
広告配信を考えると、どの媒体であっても興味関心でゲーム好きのようなターゲティング設定ができるので、媒体は限らず全てに出稿した方が良いといえるでしょう。
ビジネス・オフィス用ソフト業界の場合
ビジネス・オフィス用ソフトの場合、動画埋め込み機能があるYouTubeが良いです。
運用方法としては、オーディオ業界と同様でサービス紹介の長尺動画へ遷移してもらうための切り抜き動画をYouTube Shortsで配信して、遷移してもらう戦略が有効です。
例えば、会計ソフトの紹介動画を作り、ユーザーが惹かれるような機能紹介部分をピックアップして長尺動画へ誘導するような手法です。
それぞれの媒体で同じ動画を使用して良いのか？
一本動画を作成するだけでも、企画構成から撮影、編集までを考えるとかなりの時間がかかります。
そのため、同じ動画を別媒体にアップロードしたいと考える方も多いのではないでしょうか。
結論としては、同じ動画を使用しても問題はないですが、再生時間と各媒体のテイストにあっているかを確認してから使用した方が良いです。
理由として、再生時間が合わないと最後の方で動画が切れてしまったり、〇〇っぽくないよねという意見が生まれる可能性があるためです。
同じ動画を使用するのは全く問題はないですが、各サービスの雰囲気に合うような丁度良い動画を作成して流用しましょう。
同じ動画を使うメリットとしては、〇〇でも同じ動画を見たという意識的な刷り込みができるため、認知拡大に有効的な手法となります。
各サービス・媒体の特徴を抑えてPRに活用しよう
動画をアップロードできるサービスによって、利用ユーザー層が異なるため、特徴や違いを理解することは重要です。
なんとなくで動画を作成しアップロードをしても、成果は見込めないため事前に自社の商材とどのサービスが合致するのかを覚えておきましょう。
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著者：齊藤 一樹 著者の記事を読む
マーケティングプロデューサー/ SEO対策や広告支援、サイト改善施策サービスを提供。 コンテンツマーケティングに強みを持ち、累計8,000記事の作成実績あり。 企業のWebマーケティングの内製化支援も行っている。
